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当協会の国際部、訓練部、繁殖・研究部などの職員とライエンズ氏(上段左から4番目)が交流。協会が海外の盲導犬関係者と行っている継続的な情報交換、その情報を国内の盲導犬育成団体と共有していることなど、国際的な取り組みも評価されました
昨年11月10日から3日間、国際盲導犬連盟(IGDF※)による定期査察が行われ、アメリカの盲導犬育成団体Guide Dogs for the Blind所属でIGDFから派遣された査察官ヴァネッサ・ライエンズ氏が、訓練の様子や犬の飼育環境、職員がユーザーやボランティアに関わる様子を包括的に査察しました。

※ IGDF(=International Guide Dog Federation、国際盲導犬連盟)は、世界約30の国と地域、約100の盲導犬育成団体が加盟する組織で日本盲導犬協会も加盟。加盟するには一定の基準を満たしていることが条件で、5年ごとに査察が行われる。コロナ禍の影響で今回の協会への査察は7年ぶりに実施
11月10、11日、仙台訓練センターで犬の訓練の査察が行われました。
ライエンズ氏が注目したのは「交通訓練」です。近年の電気自動車の普及に伴って、走行音が小さく危険に気付きにくい状況が増えており安全面をより考慮するため、IGDFは、2020年度にこの項目の基準を更新しました。この訓練は、ユーザーが安全だと慎重に判断して犬に進む指示を出した場合でも、車や自転車が迫ってきて、犬が自発的に危険と判断した際は止まるよう、犬に教えるものです。協会では以前から行っている訓練で、査察官は興味深く見守りました。

査察2日目、仙台訓練センターでの「交通訓練」をライエンズ氏(右)が見守ります。前から車が近づいてきたとき、犬がいつ減速するのかを訓練士(左)が確認。個々の反応に合わせ、犬が理解しやすい方法を探り、停止することを教えます
翌12日は富士ハーネスで犬舎の査察でした。協会は、動物福祉の観点から犬たちが快適に過ごすことができるよう環境整備をしており、ライエンズ氏からは「引退犬棟など設備も整っていて、犬が産まれてから最期を迎えるまで大切にしていることが伝わってきます。文化の違いが犬の福祉の捉え方にも表れていて、査察の結果としてIGDFで共有したい」とコメントが。
査察では、訓練の質、犬が過ごしやすい環境づくり、国際的な活動などすべての項目について評価が行われ、その結果、協会が行っている盲導犬育成は、これまで同様、国際基準に則っていると認定されました。

査察3日目、富士ハーネスの引退犬棟で。床が滑りにくいようコルク材でできていること、犬が家庭に近い環境で過ごしていることを査察官に説明しました